グローバル企業の社長が渇望する人材から浮かび上がる次世代に必要なスキルとは?

グローバル 英語 転職

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少子高齢化が経済にも深刻な影響を与えるようになってきた日本。労働人口は年々減少の一途をたどり、10年前までとは打って変わった雇用情勢は、買い手市場から一気に売り手市場に転換した。日本人の労働人口の減少と内需の落ち込みというダブルパンチを、今後日本の企業はどうやって回避していくかが大きなカギとなる。その問題に実は英語力が深く関わってくるのだ。

今後英語は社内公用語にする動きは避けられない

画像:FUJIFILM

今後日本のビジネスシーンは、外国との関係無くして生きていくことはほとんど不可能に近いであろう。かつて長引いた超円高不況により、国内で生産し外国に輸出する、というビジネスモデルは跡形も無く崩壊し、この経済的な問題が現代の少子高齢化に直結している。高齢者が多い人口構成となっているので、内需も弱い状況となっている。

現代のビジネスモデルは、海外での生産・販売をベースにマーケティングしているので、社内の人材も顧客も外国人という時代にすでに突入しているのが現状だ。事業責任者や管理者という経営判断をするビジネスマンだけでなく、全社員が英語を話せて外国人ともスムーズなコミュニケーションをとれる会社を目指す経営者が増えてきている。

大手企業の社内公用語化の動き

画像:楽天ブックス

時代を先読みしている大手企業の経営幹部たちは、社員の語学力アップに躍起となっている。楽天・ファーストリティリング・ブリヂストン・ホンダ・が英語を社内公用語とする目標を掲げ、特に2010年に公用語化を目指してきた楽天に関しては、気合いの入り方が他社とは一段違う。

社長の三木谷浩史氏は、2012年に役員を呼び出し5カ月でTOEIC800点とらなければ会社を辞めてもらうと宣言した。背水の陣で挑んだ役員たちは、なりふり構わずに英語を勉強し全員800点を突破したようだが、ここまで半ば強引に英語習得を推し進めるのには訳がある。

もはやグローバル大企業の全社員に占める外国人の割合は上昇の一途をたどり、通訳などを介していれば経費や時間のロスが激しいのだ。また日本人の海外勤務も、今後は今以上に本格化するので、英語スキルはもはや必須といえる。

英語というスキル

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今日、英会話習得は現代人の必須科目となりつつある分野だが、やはり習得は難易度が低いものとは言えない。大手企業が求めるスキルもTOEIC600~800点と高めの設定となっている。

今後の採用時の面接などでは、履歴書にTOEICのハイスコアを書くだけでも有名大卒学歴以上の良い反応を得られる時代がきている。それだけ英語ができるというスキルは、今の日本のビジネスマンにとって価値の高いことなのだ。
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